１．入院件数が減ると在院日数は伸びる

まずは、2017年から2018年の退院患者調査データを用いて、
同期間中に病床数や病棟構成を変更していないDPC病院における、
入院件数と在院日数の増減を比較した図をご紹介します。
ご覧の通り、２つの指標は逆相関の関係になっていることが分かります。

２．平均在院日数が延びる原因

平均在院日数が延伸するパターンには、
重症者の増加など患者構成に変化があった場合と、
それ以外のケースとが考えられます。

下の図は、入院件数が減って平均在院日数が延びていた病院において、
平均在院日数が延びた要因別の影響度を表したものです。
これを見ると、水色の病院は患者構成の変化による影響を受けていますが、
灰色の病院は影響を受けていないことが分かります。

３．稼働の維持を目的とした延伸

患者構成の変化以外で平均在院日数が延びた理由を推測すると、
稼働を落とさないために退院日を引き延ばしているケースが考えられます。

下の図をご覧いただくと分かる通り、
2017年から2018年にかけて入院件数が減少した病院の28％は、
延べ患者数（入院件数×平均在院日数で計算）が増加しています。

病院運営にかかる費用は、給与費や設備関係費など、
患者の増減に関わらず生じる固定費が多くを占めます。
空床の発生により費用だけを浪費する状況にしてしまうよりは、
在院日数を延ばして収益を得ようとする傾向にあるようです。

４．在院日数を延ばしても減収になるケース

在院日数を延ばしても減収になるケースの代表例は、
入院料を引き下げたり、加算を取り下げたりする必要が生じる状況です。
また、DPC病院では効率性係数の低下によって減収となる場合があります。

下の図は、効率性係数が高い病院と低い病院の収益を比較したものです。
股関節大腿近位骨折の診断群分類を用いて入院日数別の収益を試算すると、
前者は24日間で530,704円のDPC入院料（＋効率性係数収益）になりますが、
後者は25日間（+1日）で529,310円（△1,394円）しか得られません。

５．在院日数を延ばすと増収になるケース

基本的に、減収となるケースで紹介した事例を除くと増収になります。
なお、さきほど股関節大腿近位骨折の診断群分類で試算したときは、
在院日数を延ばすより効率性係数を高めたほうが良い結果となりましたが、
診断群分類によっては在院日数を延ばした方が優位なケースもあります。

下の図は、効率性係数が最も高い病院（=0.3282）が入院期間Ⅱの最終日、
効率性係数が最も低い病院（=0）がその翌日に患者を退院させる前提で、
診断群分類別のDPC入院料（＋効率性係数収益）を試算した結果です。
ご覧頂くと分かる通り、後者が優位なケースが４割強を占めています。

さらに、全DPC病院における診断群類別の入院件数と、
効率性係数が高い病院と低い病院におけるDPC入院料の差を見てみると、
全国的に入院件数の多い診断群分類のほとんどは、
在院日数を延ばした方が優位になっていることが分かります。

これらの情報を踏まえると、入院件数が減少している病院において、
在院日数の延伸で収入を維持することは、経済合理性が高いといえます。

６．引き延ばしは「アリ」か「ナシ」か

今回は、在院日数を引き延ばす効果について取り上げました。
結論として、急場しのぎの経営対策としては「アリ」といえます。

しかし、中長期的な視点に立つと結論は「ナシ」です。
理由は、いずれ頭打ちになることが目に見えているからです。
下の図をみると分かる通り、入院延べ患者数は数年前から停滞しており、
稼働ベースでみると入院医療へのニーズは減少傾向にあります。

冒頭で示した通り、入院が増えている病院では在院日数が短縮しています。
１ベット当たりの収益性向上に伴い人員の追加や設備投資にも積極的で、
在院日数の引き延ばしに頼った病院との差を徐々に広げています。

在院日数の延伸は中長期的に病院のランクを落とすことに繋がります。
目標とする収入の確保が難しい状況になってしまった場合は、
収入の拡大・維持に固執することなく、収支の最適化を検討しましょう。